貴社のニーズに合った情シス部門のアウトソーシングガイド

ヘルプデスクやプログラム監視といった運用や、プログラムの変更・強化といった保守まで、アプリケーションに関する情シスの業務もアウトソース可能です。

コンサルティングは、IT戦略に限らず事業全体・会社全体の経営を見据えてIT全般の戦略を練ります。現場の声だけでは実現が難しい、全体最適を図ることが可能です。

DX（デジタルトランスフォーメーション）の推進もアウトソース出来ます。リモートワークの拡大や情報リソースの適正化など、様々な面で生産性向上が期待できるDXは、今や日本企業が直面する大きな課題の一つです。

情シスにおけるインシデントとは「調査が必要な、予期しない事象」と定義されます。不測の事態に備えたり、被害を最小限に抑制する動きが求められるインシデント管理も、アウトソース可能の業務の一つです。

滞りなく事業を継続するうえでITが正常に作動していることは前提条件です。そのためにはサーバーやネットワークリソース・生死監視など、さまざまな業務が発生します。これらをアウトソースすることで、コアな業務により集中できるようになります。

「社内サーバーになかなかつながらない」「回線が混み合ってツールが立ち上がらない」など、ネット環境は事業の生産性に直結します。ネット環境の構築・改善も、その道のプロに診てもらうことで全体最適が可能となります。

既存のシステム運用形態をさらに改善するためのアウトソースも可能です。例えば日々後回しにしがちなドキュメントの洗い出しや作成など、様々な改善が求められます。こうしたものをアウトソース出来れば、社内SEの効率を落とさずに効率化が可能です。

今後のシステム化計画やメンテナンス・ヘルプデスクの設計など、ITプロセスの大部分はアウトソース可能です。ノウハウがたまらないといったデメリットの半面、社員の成長速度向上やコスト削減といった大きなメリットも見込めます。

問題管理とはインシデント発生後の対応フローのことです。予測不能なインシデントの再発防止策を作るには高度な専門知識が求められます。ユーザーの信頼性を高める重要なプロセスですので、専門性の高い業者にアウトソースしましょう。

メールサーバーなど用途に合わせてサーバを構築・運用します。さまざまな技術に詳しい専門家に任せられるため、アップデートや保守作業などで時間がとられることもなくなりますし、業務の透明性が保てるメリットもあります。

業務の運用設計、基盤の運用設計、運用管理の設計という3種類の業務内容があります。システムの安定稼働や障害など不足の事態への対応を行うためにも、システムのルールやプロセス、体制を定義する運用設計が大切です。

システム保守はバグ・トラブルへの対応やハードウェアのリプレース、システム改修、基幹システム調整など多岐にわたります。これらの業務を委託することにより、社内のリソース不足を補いつつ高い品質の作業や対応が期待できます。

情報システムに関連する仕組みが健全に機能しているか・運用されているかを確認するIT統制。外部委託を行う場合には、自社のノウハウ消失などのリスクを回避するためにも委託先に任せっきりにしないことが重要です。

社内からのさまざまな問合せへの対応を委託することもできます。このことにより、情シス部員がコア業務に集中できる、問合せに対するスピードが早くなる、問合せ要員を自社雇用するよりもコストを抑えられるなどのメリットが期待できます。

社内で使用しているIT機器の管理を行います。スマートフォンやPC、タブレットなどを正しく管理することにより、自社の機密漏洩などのリスクを抑えられるとともに、業務効率・生産性向上につながる可能性があります。

リモートワークの推進や企業内のITシステムの複雑化により、セキュリティ対策の重要性が増しています。セキュリティ改善業務を委託することで、第三者による脆弱性診断を受けられ、どこに問題があるかを把握することができます。

企業のDX化にもつながるクラウド化支援もアウトソースできます。さまざまなサービスの中から自社に合ったサービスを選択し、導入することにより社員が場所を問わずに働ける、運用・管理の負担が軽くなるなどのメリットが得られます。

正確な作業が求められるPC設定やセッティングのアウトソーシングにより、IT機器に精通したプロが迅速・正確な作業を行います。デバイスの入れ替え時などに発生する大量台数のキッティング作業を依頼することもできます。

経験・ノウハウが豊富なプロにシステムの企画・設計・開発をアウトソースすることもできます。小規模なシステム開発や単発のシステム開発を行う場合には、アウトソーシングの利用を選択した方がコストを抑えられることもあります。

テレワークの導入にあたり情シス部門が対応しきれない場合は、アウトソースを依頼するという選択肢があります。また、テレワーク促進のための補助金や助成金が使用できるケースもあるため確認しておくことがおすすめです。

DX促進には仮想化技術が欠かせません。仮想化によりコスト削減につながる、運用効率化できるなどのメリットがあります。ただし、処理能力の低下などの可能性も考えられることから、サーバーなどの処理能力を見極めることも大切です。